たまらなかった退職後1年間の支出

覚悟はしていましたが、想像を大きく超えました

早期退職後の1年間は、暮らし向きは退職前と変わらず、特別何か始めた訳でもないのに、否が応でも支払わないといけない「請求者」「納付書」が次から次に送られてきて、毎回数十万単位で、お金に羽が生えたように消えていきました。

退職後も、定年の60歳までは、在職時と同じ家計への振込を約束したので、その毎月の生活費とボーナス月の付加的な入金に加えて、特に、サラリーマン時代には意識することのなかった、以下の支出がこたえました

住民税

住民税は、「前年」の1月から12月の所得に応じて計算される「所得割」と、各市町村で定められた一定額の「均等割」を合算した住民税額が、6月に送付されてくる納税通知書にもとづき4期に分けて普通徴収(納税者が自分で金融機関等で支払う)されます。

あくまでも「前年」の課税所得なので、早期退職直前のそこそこ高い給与所得が、住民税算出の根拠となります。

すなわち、退職後、定期収入がなくなった今の自分に、現役バリバリ時の収入にもとづく住民税額が、無慈悲にも請求されてくるのです。

住民税の大部分を占める所得割は、課税所得の10%ですので、結局、数十万レベルの支払いが発生します。

健康保険料

退職後の翌月からの健康保険の移行先には、いくつかの選択肢があります。
退職までに、自分で移行先を決めておき、手続きと保険料納付も自分でしなければなりません。

私の場合は、それまでの継続性や家族の加入を考慮して、国民健康保険でなく、早期退職した会社の健康組合の「任意継続」を選択しました。

任意継続の保険料は、在職時の最終年の標準報酬月額をもとに計算されることになっているため、退職したからと言って、標準報酬月額をゼロにはしてくれません。

おまけに、在職中は会社が少なくともその「半分」(負担割合は会社による)を負担してくれていた健康保険料を、これからは全額自己負担しないといけなくなるため、結局、健康保険料は現役時代の倍以上になるのです。

他方、国民健康保険料も、前年の所得をもとに計算され、組合健保のような「扶養」の考えもなくなるため、新たに、家族分の支払いが生じます。

私には、健康保険料の上昇額が一番想定外でした。

国民年金保険料

これまで厚生年金(国民年金の第2号被保険者)で源泉徴収だったのが、国民年金(第1号被保険者)となるため、毎月の年金保険料を自分で納付することになります。
もちろん、厚生年金保険料のような会社の折半負担(負担割合は会社による)もなくなるので、全額自己負担になります。

さらに、配偶者が専業主婦(国民年金の第3号被保険者)だった場合は、さらに同じだけの支払いが増えることになります(国民年金の第1号被保険者)。

ちなみに、「退職(失業)による特例免除」を申請して、収入が一定額を超えるまで、年金保険料の支払いを減免してもらうことも可能です。

結局のところ、(1)〜(3)とを合わせて、特に何をしなくても、退職後1年間には、100〜150万円程度の支出を覚悟しておく必要があります。

我が家でさらに発生してしまった支出

以下は、この1年に、想定内のものも含め、我が家でさらに発生してしまった支出です:

(4)固定資産税・自動車税

これらは毎年のことなので、想定内です。

(5)車検

2年毎なのに、なぜかこの年に回ってきました。
私個人は車がなくても困らないのですが、家族の利用頻度が高いので、馴染みのディーラーでやってもらいましたが、タイヤを交換することにもなってしまいました。

(6)湯沸器の交換

こんな時に限って、いつも当たり前に使っているものが壊れるものです。

かなり使い込んだ湯沸器が、冬本番を前に、なかなか温度が上がらなってしまいました。
厳冬の最中に壊れて、急ぎの業者に、高い交換費用を請求されたくはないので、今のうちに対処することとし、あちこちで相見積もりを取った後、とあるホームセンターで交換してもらいました(ちなみにガス会社系列でやってもらうより、大分安かったです)。

(7)その他

これも前から分かってはいたことですが、この年(年度)に子供たちの就職大学入学が重なりました。

以上のなんやかんやで、さらに追加の支出は、軽く100万を超えました。

早期退職直後から、コンスタントに数十万単位の支出が続いてはいましたが、もう途中からは、金額の感覚が麻痺してきて、計画的に残していたはずの預金残高が、当初予想のスピードを超えて、加速度的に減っていくのを、早期退職後1年目の後半は、残高をただただ眺めているしかありませんでした。

とにかく、退職後の1年は支出が大きいです。

早期退職前に、我が家に起こり得る退職後1年目の支出を大まかにでも積算して見積もっておき、想定外の事態にも備えて、トータルで少なくとも200〜300万を、キャッシュで準備しておくべきです。

万一現金がショートしても、以前のように、簡単には借金できない立場になっていることだけは、くれぐれも忘れてはいけません。




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